学費・経済支援

本学では、大学独自の入学料・授業料免除に加えて、様々な支援制度の充実を図ることで、博士後期課程学生のおよそ50％が授業料相当額の経済支援を受けています（博士後期課程学生の50％に授業料相当額の支援を行うことは本学の第4期中期目標・中期計画のKPI（重要業務評価指標）にも定められています。）。

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課程別の経済支援実績を図示しました。本学は、近年、博士課程学生に対する経済支援に力を入れており、そのことが博士課程経済支援における給付型奨学金及び給与の額の大きさに表れています。修士課程（専門職学位課程を含む）に対する本学独自の支援は、入学料・授業料免除が中心となっています。

日本学術振興会が公表している（https://www.jsps.go.jp/j-pd/pd_saiyoichiran.html）特別研究員採用者を所属機関別に集計し、国立大学について人数の多い大学を図示しました。本学から多数の博士学生が特別研究員に採用されています。